デジタルリテラシー協議会とは
より良い社会(Society5.0)の創出に向け、「デジタルを作る人材」だけでなく
「デジタルを使う人材」の育成が重要になってきています。
デジタルリテラシー協議会は、現代におけるビジネスパーソンのデジタルリテラシー
「Di-Lite(ディーライト)」の整備と社会標準実装を目指し、官民連携の会議体として設立されました。
当協議会は、情報発信や啓発活動を通じて、
社会全体のリテラシーレベルを向上し、日本の産業力強化に貢献します。
協議委員メンバー
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高橋隆史
データサイエンティスト協会代表理事
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齊藤 裕
独⽴⾏政法⼈情報処理推進機構理事⻑
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⻄⼭圭太
東京⼤学未来ビジョン研究センター客員教授
⽇本ディープラーニング協会特別顧問 -
松尾豊
東京⼤学⼤学院⼯学系研究科教授
⽇本ディープラーニング協会理事⻑
協議委員からのコメント
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データサイエンティスト協会 代表理事
高橋 隆史
コロナ禍が未だ収まりきらぬ状況ではありますが、私たちは、この苦難を契機に明らかになった様々な課題に向き合い、その先の時代を見据えて行動を起こしていかなければなりません。そのためのデジタル化推進は、単なるITシステムの社会実装に留まるものではなく、それらを正しく理解して使いこなし、新しい社会を構想できる人材の涵養を伴ったものである必要があります。そんな問題意識から、この変化の時代の多様な必須デジタルリテラシーとそのラーニングパスを明らかにし、今後もそれらを素早く更新し続けていくため、データサイエンス・AI・情報処理の3分野で、それぞれをリードする協会が協力しあう事となりました。この取り組みが、新時代を積極的に生きる皆様の学びの指針となれば幸いです。
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独立行政法人情報処理推進機構 理事長
齊藤 裕
今やデジタル技術は一般のビジネスパーソンにも浸透しています。最先端の技術を使って仕事をしなければベストな業務ができないだけではなく、オンリーワンになれません。
IPAは、国家試験である情報処理技術者試験の一つ、「ITパスポート試験(iパス)」を通して国民全体としてのITリテラシー向上に貢献してきました。
今後はデジタルとデータの力でより良い社会(Society5.0)を実現するために、ITを活用し、価値創造力を高めるAIやデータサイエンスも含めた「デジタルリテラシー」を、あらゆる職種において向上していく必要があります。官民協力のもと設立された「デジタルリテラシー協議会」が、参加団体それぞれの知見と強みを生かし、さらに新たな学びと人材育成の道を拓いていくことを期待します。 -
東京大学未来ビジョン研究センター 客員教授
日本ディープラーニング協会 特別顧問西山 圭太
DXが本格化するなかで、現代を生きる誰にとっても「デジタル」は不可欠な、けれども場合によっては少し近づきにくい、存在になっています。最新の専門的なリテラシーを総合的に提供すると同時に、「デジタル」の全体像をざっくりと分かりやすく示す。そして、プロとしてデジタル技術を駆使してサービスをつくる人にも、そうしたサービスを使ってビジネスや生活に結びつける人にも、向き合う。本協議会はそうした活動を目指しています。私自身は唯一の専門家ではない協議委員として、3つの団体どうし、そして3団体と他の多くの方々との間の潤滑油のような役割を果たしたい、と思っています。
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東京大学大学院工学系研究科教授
日本ディープラーニング協会 理事長松尾 豊
DXの動きが加速し、それを推進するための人材育成が急務です。グローバルにおける産業競争力維持のためには、今、社会全体のリテラシーを上げていく必要があります。しかし、従来「何を学ぶべきか」は、必ずしも明確ではありませんでした。そこにはAI・ディープラーニングの知識も必要ですが、そのためにはデータを扱うためのスキルや、そもそも基礎となる情報処理の知識も必要になります。多くの方が学びやすいように、必要となる知識・スキルの指針を示したいというのが、今回の取り組みの大きな目的になります。官民が一体となって、この取り組みを進められたことは大変画期的だと思いますし、継続的に発展させ、日本の産業競争力につながるようなものにしていきたいと考えます。ぜひ多くの方が、DXに必要となる知識・スキルを効率的に学習し、役立てていただければと思います。
共創による人材育成の加速を。
デジタルリテラシー協議会は、産業界と対話、連携していくことで、
その協議の内容を深め、また活動を強化して参ります。
デジタルリテラシーや人材育成に関する様々な声やご意見など、是非お寄せください。